デジタル化とDXの違い

今回は海外大学等の動向紹介ではないのですが、あるところで「デジタル化とDXの違い」について私の考えを披露したところ「そのような整理が欲しかった」と大好評だったので気を良くして、ここの場で紹介しようと思いました。

DXに関わるさまざまな言説

最近、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という用語を頻繁に目にします。「教育のDX」「研究のDX」「大学運営のDX」・・・。何でもDXと付けておけば企画が通ると思っているかのごとく、猫も杓子も「DX」です。しかし企画の中身を見ると、何がDXなのか、何がトランスフォーメーションするのか、不明なことも多いです。これまでの「デジタル化」や「情報化」と一体何が違うのしょう・・・？

DXは2004年、スウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマンが提唱したとされます。「デジタル技術が、人々の生活をあらゆる面で影響を与える」ことをDXとしました。割とふわっとしているように見えますが無理もありません。インターネットがようやく人々の生活に浸透しだした頃のことです。しかもこれを提唱した論文をみると、論文はDXを提唱することを目的として執筆されたのではなく、「情報システム研究（IS research）」の進め方を説明することを目的としています。情報システムが人々の生活をあらゆる面で影響を与えるので、その実体やプロセスについて研究を進めるべきと主張しているのです。

Eric Stolterman, Anna Croon Fors. "Information Technology and The Good Life". Umeo University. 2018

しかしDXは、「人々の生活を根底から変える」というそのコンセプトもネーミングも素晴らしかったので、世界各方面に広まりました。特に企業戦略やビジネス変革の方向性を見定めるときに用いられることが多いようです。日本においても各省庁がDXの推進をしていますが、経済産業省において力がもっとも入っているように見えます。「DX認定制度」や「DX推進指標」などを通じた産業競争力強化にも取り組んでいます。以下は、「DX推進指標」にみられる経産省のDXの定義です。

■　経済産業省によるDXの定義

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

（出典）経済産業省「DX推進指標（サマリー）」（2019）

国内のDXブームとも言うべき「DX」の乱用は、国のこうした政策誘導の効果が背景にあると思います。しかしこのDXの説明をみても、「デジタル技術を使って、何かスゴイ変革を起こし、競争優位を確立すること」ぐらいの意味しか読み取れません。企業はここからどのような変革を生み出すことが期待されているのでしょうか？「DX推進指標」をみても、ヴィジョン、経営トップのコミットメント、失敗から学ぶ、挑戦、スピーディー、バリューチェーンなどの言葉が踊っているのです。

それでも、「デジタル化」や「情報化」、「Society 5.0」などのKWで政策誘導しようと思っても、「デジタル化しても実質は何も変わらないのでしょ！」とばかりに鳴かず飛ばずであった日本からすると、多少空虚であっても「DX」のKWのもと、歩が少しでも前に進むのであれば、喜ばしいことです。これで少しでも、未来のデジタル社会実現に向かけて力強く踏み出している欧米に近づくことができるのならば、ありがたい限りと思います。
しかしKWだけが踊って内実を伴わないと、「DXしても、実質はやはり変わらない」とみんなに早晩飽きられてしまうことも見えています。

そこで私なりに、「デジタル化」と「DX」の違いを整理していました。以下、私の勝手な整理なので、そこはご容赦ください。

デジタル化とDXの違い

デジタル化はDXに先行します。基本的には物理世界で行なっていたワークフローをデジタルにし、多くの場合は更にオンラインに移行します。

英語でdigitally networked worldという表現を聞いたことがあります。つまり「デジタル化」も本当は2段階で起き、文書や手続きのデジタル化のみの場合は「デジタル化」、これにオンラインへの移行も伴う場合は「デジタルネットワーク化」と表現を変えた方が良いのでしょうけれど、後者は長すぎるのでここでは「デジタル化」と統一して呼ぶこととします。

「デジタル化」は物理世界にあるものをそのままオンラインに移行するだけなので、例えば、ホームページやオンライン商店は「デジタル化」の産物です。それぞれ、「会社概要」パンフレットや実店舗など、元となった実体が物理世界に存在します。オンライン商店は「買い物カゴ」も含め、実店舗を克明に模しています。

これに対して「DX」は、ICT（情報通信技術）を用い、物理世界に存在しない事象が実現した場合のことを指すと定義してみました。
なので、消費者行動のアナリティクスにより商品のレコメンデーションがなされたらそれはDX。消費者のレイティングにより商品の評価が自動表示されるようになったらそれもDX。

■　デジタル化とDXの違い

• ○ デジタル化
  物理世界のワークフローがそのままオンラインに移行
• ○ デジタルトランスフォメーション（DX）
  ICT（情報通信技術）やデジタル特性を活かし、物理世界に存在しないサービスやワークフローがオンラインで実現

そのように考えると、コロナになって色々なことがオンラインに移行し、世界が変わったと我々思い込んでいますが、ほとんどがまだ「デジタル化」段階です。たとえば、大学の講義も会議も学会もオンラインに一斉に移行しましたが、物理世界で行なっていたことがそのままオンラインに移行しただけの取り組みです。

DXは3段階で起こる

デジタル化とDXの違いを紹介しましたが、もう少し細かく見ると、DXは3段階で起こると言えます。

DXの第1段階は、今説明した「デジタル化」です。物理世界のワークフローがオンラインに単に移行します。これをDX①とします。

DXの第2段階は、DX①に、デジタルの特性で可能となる機能を付加したものです。この機能は物理世界では存在しない機能です。これをDX②とします。

DXの第3段階は、物理世界には存在しないサービスやワークフローが可能となったものです。これはDX①やDX②との連続性はなく、新たなイノベーションとして生まれます。これをDX③とします。

■　DXのプロセス

• DX第1段階（DX①＝デジタル化）
  物理世界のワークフローがオンラインに移行
• DX第2段階（DX②）
  DX①に、デジタルの特性で可能となる新たな機能が付加
• DX第3段階（DX③）
  物理世界には存在しないサービスやワークフローがオンラインで実現

この理屈で行くと、電子メールの出現はDX①です。郵便による一対一の手紙のやりとりがデジタル化しました。これに、複数名同送機能やbcc、メール転送機能が加わるのはDX②です。一方、同じコミュニケーションツールであってもFacebookのように、友達候補がリコメンドされ、オンライン上で「友達」と結ばれたり、繋がった友達にのみにメッセージが表示されたりするのは、物理世界に対応するサービスがないのでDX③です。

オンライン商店はDX①、これにリコメンデーション機能や消費者のレイティングが付くのはDX②、DX③は何でしょう・・・？ まだ存在しないでしょうか。それとも「楽天」などのショッピングモールは、店舗を特定の条件で横ぐしに比較ができるのでDX③でしょうか？ それとも「楽天」はデパートのアナロジーからDX②でしょうか？

このように見ると、DX③は、どのサービスがそれなのか、定義するのも難しいですね。

大学教育においては、オンライン講義やデジタル教科書はDX①。これにコラボレーションのためのチャット機能やファイルの共同編集機能、投票機能、学習状況把握（LA）、成績の自動付与機能などが加わるとDX②。しかし例えば、科目という単位が大学から切り離され、学生が複数の大学から科目を自由に選択し、自分にオンリーワンの学位を取得できるような仕組み（高等教育のアンバンドリング）ができたらそれはDX③でしょうか。

学術においては、論文をオンラインで閲覧できるだけの電子ジャーナルはDX①。これにインパクトファクター（IF）や論文数、被引用数などの指標が自動計算されたり、参考文献や自分の業績を管理できたり、関連論文がリコメンドされるのはDX②。DX③は何でしょう・・・？ もしかしたら研究データが共有や引用されるオープンサイエンスの流れはDX③なのかもしれません。

なお、通説におけるDXの3段階は、1）情報のデジタイゼーション、2）産業や社会のデジタライゼーション、3）社会のデジタルトランスフォーメーション（DX）のようです。しかし、この区分分け、特に後二者の区別が漠然としているので、ここではこれとは別に、独自のDX3段階を考案しました。

DXをどのように生み出せば良いか

我々は多くの場合、「DX」という何かスゴイものを生み出さなければいけないという強迫観念に駆られて、考えが破綻することが多いように思います。無から有を生み出すには本当に難しいです。

しかし前節で説明したDX①やDX②であれば、普通の人でも発想可能です。特にDX①は容易にイメージできます。実現できるかできないかは、リソースの有無や優先順位付けの問題でしょうか。

DX②になると難易度が少し上がりますが、基本的には「こういうことができたらいいのに！」といったニーズの把握や現状の問題点の分析から、DX②のイノベーションは生まれます。商品のリコメンデーションも、消費者レイティングの表示も、そのようなニーズが消費者側にあったからこそ、オンライン商店が競合他社に対して競争優位となることを目的として開発しました。
また、リコメンデーション機能（DX②）がオンライン商店（DX①）における消費者行動データの蓄積によって可能となったことから分かるように、DX②はDX①を実施する過程から自然に誘導されると想定されます。

DX③は物理世界にないサービスやワークフローなので、思いつくのは難しいように感じますが、Facebookだって友達同士で繋がりたいという人間の潜在的な願望を実現しただけですし、Twitterだってニュースを皆に広めたいという人間の願望を、その時点であった技術モジュールの組み合わせで実現しただけのことです。

その意味でDXを生み出すにあたっては、難しく考えすぎずに、どのような現実のニーズや問題点があるかを分析し、適切な優先順位付けやリソース配分のもと、新たなサービスを生み出して行けば良いだけのことではないでしょうか？

またDX②とDX③は必ず何らかのデジタル特性やICTを活かしているので、いくつかの既存のデジタル特性をリストアップし、それをどのように活用できるかというアプローチをしてみても良いのかもしれません。
デジタル特性としては、コストほぼゼロで情報を瞬時に広範囲に広めることのできる同報性、データの集積及び共有可能性、共同編集性、集積したデータの機械学習による推量可能性などが挙げられると思います。ここら辺はデジタルの可能性が広く模索されるなか、これからも大きく発展していくと思われます。

まとめ

DXのプロセスがなんとかなくでも理解されたでしょうか。デジタル技術を用い「人々の生活やビジネスプロセスに変革をもたらす」というDXの定義を、「物理世界に存在しないサービスやワークフローがオンラインで実現する」と具体的に評価可能なアクションに焼き直してみました。よりスゴイ、人々の生活を根底から変革するDXも存在するのかもしれませんが、最低ラインとして満たすべき条件を示すことで、DXに取り組みやすくなったのではないかと思います。

日本の情報化政策あるいはデジタル化政策はこれまで多くの場合、単なるデジタル化（DX①）と認識され、「そのようなことをしても何がそれほど変わるか？」とやや冷ややかに受け止められてきたように思います。国ではこの観念を打ち破ろうと、「Society 5.0」など、デジタル化が時代の大きな転換につながることを必死で示そうとしていましたが、これはこれで提示したヴィジョンへの飛躍が大きすぎ、具体的な動きにつながりませんでした。DXも今のままだと、一時のKWレベルの流行に終わり、同じ運命をたどる可能性が高いように思います。

一方、この小論で示したように、DXの3段階は、物理世界のワークフローを単にデジタル化し、それを運用する過程で見えてきたニーズや問題点を既存の技術や多少の機能開発の追加で実現すれば良いというだけのものですから、それほど大きな飛躍を必要としません。
大事なのは、技術や誇大妄想に振り回されるのではなく、人間社会のニーズをきめ細やかに見極め、デジタルの世界で人々のニーズを満たすサービスを丹念に開発していくことのように思います。

地に足の着いたDXが、日本において今度こそ実現していくことを切に願います。

船守美穂