プランSの条件を満たすOA雑誌は実は少ない

欧州の助成機関が言い出したプランSの要求を満たすOAの学術雑誌は少ないという調査結果が、ノルウェーの研究グループにより発表されました。プランSに準拠するための変革は、とりわけ小規模の雑誌において、負担不能な額になる可能性が高いそうです。

来年2020年に発効予定のプランSは、これに参画する助成機関のもとで得られた研究成果がOAプラットフォーム上で出版されることを要求しています。OAプラットフォームには、プランSから、いくつかの要件が課されています。
トロムソ大学のJan Erik Frantsvåg氏とベルゲン大学のTormod Strømme氏の調査によると、OA雑誌の一覧を確認可能なDOAJ（Directory of Open Access Journals）上の科学・医学系の5987誌の内、多く見積もっても889誌（15％）しか、プランSの要件を満たしません。
人文・社会科学系については、プランSの条件を満たす雑誌は更に少なくなります。6290誌のうち、193誌（3％）しか条件を満たしません。

Frantsvåg氏とStrømme氏は、プランSのガイドラインから、同イニシアティブが求める要件を14件見いだしました。要件の内のいくつかは、たとえば著者が著作権を保持できるようにしなくてはいけないといった、編集ポリシーに関わるものです。テキスト・データマイニングを可能とするように、XMLなど機械可読できるフォーマットによる学術雑誌のフルテキストの提供を求めるという、技術的な要件もあります。DOAJに登録されているデータで確認可能な要件は、14要件のうち9要件のみで、Frantsvåg氏とStrømme氏はその9要件について確認を行いました。このため、プランSの要件に準拠するOA雑誌は、この研究で見いだされた15％より少ない可能性が高いです。

Frantsvåg氏とStrømme氏は、プランSの要件への準拠と学術雑誌の質は、特に関係ないと指摘します。彼らが確認した９の要件のうち、学術雑誌の質に関係する要件は一件のみでした。学術雑誌になんらかの査読プロセスが必要という要件です。DOAJは学術雑誌の質について一定の基準を満たしたOA雑誌が収録されるデータベースです。

プランSが要求する技術的な要件は、プランSがその履行期限に猶予を設けるか、小規模雑誌に対して例外措置を認めるか、プランSの要件を満たすオープンソースの出版ソフトウェアの開発を支援するかしない限り、小規模のOA雑誌にとって、負担不能である可能性があります。著者に負担を求めないOA雑誌の多くがこれに該当するそうです。大手出版社は、プランSの要件に準拠するのがより容易だろう、とFrantsvåg氏とStrømme氏は指摘します。これら大手の雑誌は他の雑誌に比べると、そのスケールメリットと高い収益率により、プランSの要件をほぼ満たしています。

Frantsvåg氏とStrømme氏は、プランSに反対しているわけではないとしています。「しかし、プランSが求める時間的スケジュールが、研究者が大事にしている学術的に優れたいくつかのOA雑誌にとって、脅威となっていると警告したい」としています。プランSへの指摘の多くは、研究者が伝統的な権威ある購読料ベースの学術雑誌に投稿できなくなることへの影響に関するものですが、Frantsvåg氏とStrømme氏はそうではなく、OA雑誌への影響を指摘しています。

プランS設計者の一人であり、欧州委員会のOA担当であるRobert-Jan Smits氏はScienceInsider紙に対して、購読料ベースの雑誌の代替となりうる高品質なOA雑誌が既に存在すると指摘します。プランSに準拠することは、「学術雑誌、プラットフォーム、リポジトリの責務です」と彼は指摘します。「パブコメを経て春に公表される実施ガイダンスの改訂版は、プランSに完全に準拠することへの道が無理ないことを示すでしょう」（パブコメは2月8日に終了します）。

Smits氏は、出版社のビジネスモデルの転換をプランSの助成機関が既に支援していると指摘します。英・ウェルカムトラストは、学術雑誌のOA誌への転換に必要となるビジネスモデルを考案する業者を、今月雇用しました。OA誌と購読料ベースの雑誌双方を出版する学会系出版が対象です。
「プランSへの準拠は、一部の学術雑誌にとってはたいしたことではない一方、その他の学術雑誌にとっては、調査報告に指摘されているように、てこ入れが少し必要です」とSmits氏は指摘します。「しかし、多くのOA雑誌の出版社がこの努力を自ら進んでする、と私は信じています。どの学術雑誌も、プランSの被助成者により発信される多数の高品質な研究成果を、自身の雑誌に収録したいと思うに違いないからです」。

[Science] (2019.1.31)
Few open-access journals meet requirements of Plan S, study says

この記事に紹介されているように、これまでのプランSへの反論の多くは、助成機関が研究発表の先をOA雑誌に限定することで、研究者の「学問の自由」が侵害されるというものでしたが、この記事はそうしたべき論を超えて、出版社が実際にプランSに準拠する場合の実務的な問題に迫っています。
プランSは、クローズドな購読誌や部分的にOAのハイブリッド誌の完全OA誌への転換を促すもののため、対象となる学術雑誌は購読料収入から著者による論文掲載料（APC）収入への転換、もしくは他の外部資金による学術雑誌の運営を求められます。また、（プランSが理想を求めすぎたことから）学術雑誌の機械可読性も求められており、これに準拠するためには設備投資および、機械可読を可能とするための学術論文のXMLフォーマットへの転換とメタデータ（タグ）の付与といった多大な作業量を必要とします。
このため本研究では、小規模の出版社、特に学会系の学術出版が、これに対応しかねることを指摘しています。学会系の学術出版は、それぞれの分野の研究者が信頼を寄せていることも多いから、これら学会系学術出版がプランSに準拠できないことにより、これに出版できなくなると問題が大きいです。

学会系学術出版に与えるダメージにフォーカスした記事もあります。米国科学アカデミーのプロシーディングス（PNAS）に掲載された記事では、以下などの問題を指摘しています。

1. プランSではAPCを研究者に補助するとしているが、一方でこの額は「適正価格」であることを要件としている。この適正価格は、完全OA誌の現行のAPCとハイブリッド誌のAPCの中間に設定されると予想される。その場合、プランSは完全OA誌においてはAPCの値上げを誘発し、他方でハイブリッド誌についてはAPC値下げによる収入減、そしてビジネスが維持不能となることを意味する。
2. ハイブリッド誌の完全OA誌への移行コストは、破壊的である可能性が高い。この移行においては、ある年から購読料収入がゼロとなり、そしてAPCによる費用回収が順次、論文投稿によりなされるということを意味する。ある商業出版社によると、学術雑誌１誌を完全OAに転換するのに平均100万ドルを必要とする。PNASの試算では、移行に45万ドル、つなぎ資金に630万ドル、400万ドルの現金による支払準備金が必要である。こうした試算金額は、学会間で共有した方が良い。
3. プランSの要件が複雑で、各学術雑誌において、これに準拠しているのか否かの判断がついていないことが多い。つまり、どのような変更を雑誌運営においてしなくてはいけないのか判断できていない場合が多い。
4. プランSが要求するAPCの「適正価格」は、学術雑誌の多様性を消滅させる可能性がある。学術雑誌において、選抜性の高い雑誌は採択される論文数に比して査読する論文の数が多く、査読する論文からはAPC徴収はしないため、採択論文のAPCを上げざるを得ない。選抜性の低い雑誌は、投稿論文の多くからAPCを徴収できる。APCを「適正価格」に統一することにより、学術雑誌の選抜性（とそれに伴う学術雑誌の水準）が均一化される。同時に、いくつかの雑誌は高めのAPC設定で、校閲や図版の製作、学術論文の広報サービスを行う。こうした多様性もなくなる可能性がある。
5. 最後の指摘として、学会の学術出版の収入は多くの場合、分野コミュニティへのサービスの活動経費に充てられている場合が多い。学術出版による収入が〔プランSの提案により〕実費のみをカバーするようになる場合は、これら活動のために他の収入源を探す必要があるが、すでに100年以上このような運営体制となっているなか、他の収入源が確保可能か疑問の残るところである。

[PNAS] (2019.1.25)
Opinion: "Plan S" falls short for society publishers--and for the researchers they serve

以下の記事の後半にも、サイエンス誌を出版する米国科学振興協会（AAAS）のRush Holt代表が、購読料収入を学術出版以外のサービスの活動経費に充てており、このような代替収入の維持が必要不可欠であると指摘しています。学術論文を細切れにし、記者に届けるサービスEurekAlert!はその一つの例です。
Rush代表は、次のように指摘しています。「米国議会と16年間付き合ってきましたが、下院においてサイエンス誌に掲載される論文を利用できる議員は5名もいません。〔彼らが適切な判断をするためには〕学術成果が彼らに理解可能なようなダイジェストとして提供される必要があります。〔EurekAlert!のようなサービスは〕学術出版収入により賄っており、これは絶対必要です。購読料収入に立脚するサイエンス誌が、プランSのもとで維持可能には思えません」。

[Inside Higher Ed] (2019.1.24)
Warning on 'Mirror Journals'

以下の論文は、プランSにより学術雑誌が全て購読料ベースからAPCベースのOA誌に移行しても、学術出版に必要な総コストは変わらないため、問題の解決につながらないと指摘しています。学術出版コストが増大している背景には世界的な投稿論文数の拡大があるため、この記事は、あらゆる論文をまずプレプリントとして公開し、その上で査読の価値ある論文のみを査読プロセスに回すという二段階方式の学術出版を提案しています。

Toby Green, "Is open access affordable? Why current models do not work and why we need internet‐era transformation of scholarly communications,"
Wiley online Library, 2019.1.24

昨年9月に発表され、世界の話題を席巻しているプランSですが、その完全OAを実現したいという理念は悪くないにしても、その方法論には数々の無理があるようです。今回紹介した記事に指摘されている学会系学術雑誌の問題は、仮に日本の助成機関がプランSを採択した場合、同様に降りかかります。
日本には科学技術振興機構（JST）の運営する、学術雑誌をOAで出版する無償のプラットフォーム「J-Stage」があるという人もいるかもしれませんが、プランSは完全な機械可読性を求めているため、PDFのみによるOAを許しているJ-Stageにおいては、既掲載の論文をXMLに転換するといった作業が必要となりますし、これから掲載される論文についても同様のフォーマットが求められます。それをするだけの体力がJSTや日本の学会にあるのでしょうか？また日本の、欧米に比したら概ね小規模な学術出版社もプランSへの対応を求められたら、ひとたまりもありません。
日本がプランSを採択しなくとも、欧州（と中国？）を中心に、こうした無理ある完全OAの推進がなされると、なんらかの余波があることは確実です。その影響を適切に評価し、備えておく必要があります。

船守美穂